『会社四季報』とは、東洋経済新報社が年4回（3月、6月、9月、12月）発行している、日本国内の全上場企業のデータブックである。企業の業績、財務状況、株主構成、株価推移などが網羅されており、その独自予想と分析から「投資家のバイブル（聖書）」と呼ばれている。
「四季報を100冊読んでわかった投資の極意」という本は、25年間、四季報を隅々まで読んだ筆者が綴った投資の極意について綴られている。
会社四季報に掲載されているデータを丹念にチェックしていけば、自分で足を運び、企業調査を行なったのと同じ成果を得ることができる。
会社四季報は昭和11年から欠かさず創刊されており、個別企業の財務情報や業務推移といった定量データと、取材や独自予想といった定性データで構成されており、長年の大勢の人の英知が集結していると言える。
株価が10倍にも成長しそうな株式銘柄（通称：テンバガー）も四季報から発掘できる。下記が基準である。
成長力のある中小型株
企業が大きく成長しているか
オーナー企業かどうか
上場して5年以内
時価総額が小さいほど、株価が何倍にも値上がりする可能性を秘めている。企業の成長力については、増収率・営業利益率に着目する。一年で売り上げが前年度比20%以上増加していると大きく成長と言え、営業利益率が10%以上だと、稼ぐ力が強いと考えられる。役員欄にある会長や社長が大株主になっている企業のことをオーナー企業と呼ばれているが、経営の意思決定を自分でできるため、時代の変化に迅速に対応できる。過去のテンバガー銘柄のうち、8割ほどがオーナー企業である。上場してから年数が経っていない企業は、事業を大きく成長させようとする意欲があり、それによって売り上げや利益が大きく伸びる可能性がある。ある程度の規模にまで成長すると、成長のスピードが徐々に弱まっていく。
とはいえ、四季報だけでは得られない情報もある。そこで筆者は「四季報を捨てよ。街に出よ」と述べている。
例えば、株主総会に実際に参加することで、株主の質問に経営陣が適切に回答でき、株主の意見を適切に取り入れ、改善の姿勢があるのかを判断することができる。株主の意見を蔑ろにしている会社はガバナンスが効いているか疑わしく、投資するのは避けた方が良い。
企業の原点を実際に見に行ったり、商品を手に取ったり、株主総会に参加したりし、会社に対する解像度を上げると、良い会社なのかどうかを正確に判断することができる。
自分が実際に使っているモノやサービスの会社をちゃんと意識していきたい。ただ、よく考えてみると、自分が身の回りのモノって日本のものほとんどないな。筆者も本の最後の方で言及していたけど、Made in Japan に目を向けないと、日本国内の生産・消費活動を促せず、国力がどんどん弱まっていく。なので、日本の会社について知る努力をし、積極的に日本のモノを使い、良いものは投資を通じて応援していくことが非常に重要であると痛感した。