こんにちは。中島です。
この記事は『HR Share Advent Calendar 2024』の2日目の記事です。
皆さんは普段、どこから情報を得ていますか？私は毎朝、日経新聞を読むことを習慣にしています。以前はNewsPicksの記事もチェックしていましたが、記事を読むのに時間がかかりすぎてしまうことと、本当に重要な情報はテレビやX、社内のtimesなどで自然と手に入ると感じたため、現在は日経新聞に絞るようになりました。
最近では、特に冬になると早起きが苦手になり、新聞をじっくり読む時間を確保するのが難しくなっています。そこで「ながら日経」を利用し、通勤や家事の合間に音声で最低限の情報を得る工夫をしています。
日経新聞は毎日読むようにしていますが、それ以外では、リクルートワークス研究所やパーソル総合研究所が発信しているHR関連のレポートも定期的にチェックしています。
これらのレポートは、業界のトレンドや課題を深掘りした内容が多く、情報収集にとても役立っています。
今回は、リクルートワークス研究所とパーソル総合研究所が発信している未来の労働に関するレポートを紹介します。「未来にどんなことが起こるのか」といった情報を把握しておくことは、どのような組織を目指すべきかを考えるうえで重要なヒントになります。また、転職活動中の方にとっても、企業が今後成長する可能性を見極める参考になります。そのため、こうした情報源を活用することは大いにおすすめです。
今回紹介するレポート
とてもいいレポートなので是非読んで頂きたいのですが、全部を紹介するのは難しいので、NotebookLMに内容をまとめてもらいました。
内容の要約
二つのレポート、「未来予測2040 労働供給制約社会がやってくる」と「労働市場の未来推計2035」は、ともに日本の労働力不足問題を取り上げています。
未来予測2040は、2040年における日本の労働力不足が深刻化することを予測し、その原因と解決策を提示しています。
労働供給制約社会の到来: 日本は少子高齢化の影響で、労働力の供給が著しく減少していくと予測されています。 特に、生活維持サービス を担う職種（物流、建設、介護、医療など）における人手不足は深刻化すると予測されています。
解決策: レポートでは、以下の4つの解決策を提案しています。
徹底的な機械化・自動化: ロボットやAIなどの技術を活用し、人手に頼っていた業務を自動化する。
ワーキッシュアクトの促進: 本業の仕事以外で、報酬を得ながら誰かの困りごとを解決する活動（例：ゲームでインフラ点検に貢献する、趣味で地域の見守りを行うなど）を促進する。
シニアの小さな仕事の活用: 高齢者でも無理なくできる仕事（例：施設管理、軽作業、現役世代の補助など）を創出し、シニアの社会参加を促進する。
仕事におけるムダ改革: 企業内のムダな業務を削減し、労働需要を抑制する。
解決策実現の効果: これらの解決策を実行することで、2030年までは労働供給不足を解消できる可能性があると予測されています。 しかし、2032年以降は再び不足が発生する可能性が高く、さらなる抜本的な対策が必要になるとしています。
移民政策: 外国人労働者や移民の受け入れは、単純な解決策にはならないと指摘しています。
労働市場の未来推計2035 は、2035年までの労働市場を予測し、労働力不足の解消に向けた提言を行っています。
労働力不足の予測: 2035年には、1日あたり1,775万時間の労働力が不足すると予測されています。
解決策: 以下の2つの方向性を提示しています。
ショートワーカーの活躍機会の創出: シニア就業者、パートタイム就業者、副業希望者など、短時間労働を希望する人々の就労機会を拡大する。
ポテンシャルへの積極的な投資: 人材育成や新たなテクノロジーへの投資を通じて労働生産性を向上させる。
共通点:
労働力不足は深刻化し、対策が必要であると認識している点。
機械化・自動化、人材育成、労働生産性向上など、解決策の方向性に共通点がある点。
相違点:
予測期間が異なる点。
ワーキッシュアクト、シニアの小さな仕事、ムダ改革など、未来予測2040ではより多角的な解決策を提案している点。
どちらのレポートも、労働力不足問題は待ったなしであり、多角的な対策が必要であることを訴えています。
日本では、労働力不足がすでに顕在化している深刻な課題です。これは民間企業にとどまらず、自治体にも影響を及ぼし、インフラの維持が難しくなるという問題も生じています。こうした状況の中で、働き方を見直したり、少ない人員でも成果を上げられる組織をどのように構築するかが重要です。そして、これらの課題に対して「今、どれだけ取り組めるか」が未来の組織や社会の持続可能性を左右する鍵になると考えています。
少し話が脱線しますが、将来的には正社員と業務委託の割合が50:50になる企業が増えてくる可能性もあるのではないかと感じています。テクノロジーの活用が進む中で、どのような人員構成比が最適なのかを考えることも、これからの企業にとって重要な課題になるはずです。柔軟な働き方を取り入れながら、事業のニーズに合わせた人材配置を意識的に考える時代が本格的に到来していると感じます。
最後に、安宅さんのブログの記事も紹介です。
記事の冒頭の内容を引用します。
もうかれこれ4~5か月前、旧知である新メディア"Pivot"の佐々木紀彦さんと竹下隆一郎さんから熱烈なご相談があり、9 quesitonsという番組に出たことがあった。70分1本勝負で一気に収録したが、そこで僕が言ったことの一つは「みんなAIの話ばかりをしすぎている。人類にとって大きな２つの課題があり、それをこそ解決すべきであり、AIだとかデータはそのためのツールとして使うべきだ」という話だった*1。
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その二つの課題とは「人類と地球との共存」と「人口調整局面のしのぎ方」だ。
動画もあるのでもし良かったら見てください。
今回は、「未来予測2040 労働供給制約社会がやってくる」と「未来予測2040 労働供給制約社会がやってくる」のレポート紹介に加え、安宅さんの記事/出演動画を紹介しました。
人口減少や労働力不足に対して、HRとしてどう向き合っていきますか？これからもひたすらに採用人数を追い続けますか？「採用ができない」というのを前提にして、人の力でどうやって企業を強くしていくかを考えなくてはいけない時代がもうすぐそこに来ていると思います。
それでは、今日はこの辺で。